国際常識から外れる日本広告、報道業界を苫米地博士が批判

苫米地英人著「洗脳広告代理店電通」cyzo。

電通は、戦後GHQのWGIP洗脳、罪意識刷り込み、
自虐史観化、反米感情抹殺作戦成功に大きく貢献した。

吉田秀雄元社長がGHQと公職追放撤回を条件に、
協力を約束した可能性が大きい。
電通はCIAから資金提供を受けた可能性が大きい。

電通本社接収を拒否した上田元社長は、船で海に
出掛けて不審死。本当は暗殺かも？
上田元社長夫人もその後暗殺。

広告代理店を通した報道業界支配の効果は大きい。
とり分け日本では。

諸外国では、業界ごとに専門の広告代理店があるけど、
日本では電通が、業界横断でほぼ独占体制を構築。
これは問題だ。

電通は森永砒素事件では事件隠蔽、森永擁護した。
S Korea生れ成田元社長は02年蹴球W杯日本単独開催
を潰し、故郷との共同開催にさせた。

電通はVideo　research社を筆頭株主として支配。
2000年以降は国内視聴率調査を独占。

視聴率の数字の信用性に疑念がある。電通が国内
有力TV局の株を持つことも問題。

著者の解釈では、電通は独占禁止法違反、放送法
違反。分割解体され、処分されるべきだ。

外国ではごく普通の比較広告を日本でも解禁し、
電通型洗脳広告を打破せよ。愚考するに、比較記事
は一般人がBlogでやれば良い。

日本のJournalismが駄目なのは、Freelanceが少数
派で、大半が社員であり、下位者に支配され制約
されるから。

Freelanceを主流にして、編集権独立を確立させる
べきだ。