実現性無き空論で政府批判をして、自身の頭脳の良さが証明されたと幻想する左翼病人を大学や言論界から退場させるべき

 西洋、欧州主導の地球環境対策は、思想の根本で古来の自然支配思想があるから矛盾。

西洋主導の近代国際秩序維持を目指す策略でもあるけど、脱炭素戦略は、日本をだませても中共をだますことは出来ず。

西洋文明の混乱とともに、西洋思想の優位性幻想も崩壊しつつある。西洋の没落の後に、Chinaの様な自己中差別主義勢力による覇権簒奪を許さず、諸民族の等価性の国際社会に移行できるかが人類の課題。

戦後冷戦対応を基準にすれば、左翼の方が現実離れした守旧派。吉田茂らが現実主義。ただし吉田も官僚寄り左寄り。

左翼は日本非武装化、憲法九条讃美しながら、対米自立を主張する矛盾。自立を主張するなら、ある程度の自前防衛力軍事力が必要、の国際常識を無視。

矛盾しても、兎に角政権を批判攻撃すれば、それが格好良いと錯覚する人びとがある程度存在したお陰で、多数派を確保出来ずとも存続した。

言論界も左翼の反日歪曲理論を支持。日本脱産業化貧困化のGHQ当初方針に賛成した左翼に政府の経済失政を批判する資格無し。

批判は政敵を困らせ、自身が気持ち良くなりたいから。有効な代替策持たず。

大学関係者は、日本は他の先進国に比べて大学院進学率が低い、低学歴国だ、進学率をさらに上げるべき、と主張するけど、日本の場合は、冷戦後の大学、院進学率上昇に反比例して経済力国際競争力弱化、進学率を上げ過ぎたと見るべきと感ずる。

左翼偏向教員を淘汰し、大学の質を上げ、大学数を減らすべき。

地球環境対策には、PRC製太陽光発電装置や電気自動車を購入して使用するよりも、中共の経済を縮小させ、中共の覇権主義を止めさせ、Chinaを分割民主化することが遥かに重要と見られる。

日本はUSAから貿易黒字を上げても、USA国際投資であちらに還流させ貢ぐ。属国状況。Washingtonは、貿易赤字が、自国の損だ、問題だと嘘をつき、日本の従属状況を隠蔽する。